料金表

矯正治療は、公的医療保険の適用外（自費）診療となります。

治療に入るまでの費用

	内容	費用
初診相談料	【所要時間】45分程度 初診ならびに矯正相談、口腔内を診査し、矯正相談をお受けします。レントゲン撮影も無料で行います。	無料

成人矯正の費用

	内容	費用
上下「表側」	上下の表側に矯正装置を装着します。	￥700,000～900,000（税別）
上「裏側」・下「表側」	上は裏側、下は表側に矯正装置を装着します。 ※見えない舌側矯正（裏側矯正）の詳細は見えない舌側矯正（裏側矯正）をご参照ください。	￥1,000,000～1,250,000（税別）
上下「裏側」	上下とも裏側に矯正装置を装着します。 ※見えない舌側矯正（裏側矯正）の詳細は見えない舌側矯正（裏側矯正）をご参照ください。	￥1,100,000～1,400,000（税別）
部分矯正	気になる歯の一部のみの矯正を行います。 裏側からの部分矯正も対応しています。 ※部分矯正治療の詳細は部分矯正をご参照ください。	＊歯並びの状態によります （目安￥440,000）
マウスピース型矯正歯科装置	透明のマウスピース型矯正歯科装置です。見た目はつけているのがほとんどわかりません。 ※マウスピース型矯正歯科装置の詳細は透明なマウスピース型矯正歯科装置をご参照ください。	￥450,000～950,000（税別）

※一般的な成人矯正の通院回数と治療期間は、6～36回、半年～3年半。

お子様の矯正費用

	内容	費用
準備矯正	乳歯と永久歯が混じっている場合の矯正治療です。	￥400,000 (税別)

※お子様の小児矯正の詳細はお子様の矯正治療をご参照ください。

※一般的な小児矯正の通院回数と治療期間は、6～24回、半年～2年。

当院独自の料金プラン

「患者様の声を反映・矯正治療中に起こる不満を解消・患者様が損をしないよう」に設計

よくある不満 １「また、追加でお金かかるの？ぼったくりじゃないの？」

追加費用0円システム（上限明示システム）

矯正治療を経験した患者さんで、この不満を持つ患者さんは多いです。

矯正治療は、身体の”自然治癒力“を使った医療です。つまり、術者（歯科医師）も治療期間を正確にコントロールすることができません。（ある程度の治療期間を予測することは可能ですが）当初の予定より治療が伸びることが矯正治療ではよくあります。その場合、どうしても治療費が追加でかかってきてしまいます。

当院では治療開始前に（契約前に）、治療費の上限をしっかりと提示させていただいております。 もし、治療が伸びた場合でも、追加で費用を請求することはございません。

よくある不満 ２「えっ？返金してくれないの？」

返金保証制度

急な転勤や転居などで治療をやむを得ず中止しなければならないことが稀にあります。

その際、「既に支払ったお金を返して欲しい」と思うのは当然のことです。

当院では、返金に関するガイドラインに基づき、治療費の返金を適切に行っております。

よくある不満 ３「貯金がありません…」

低金利・特別デンタルローン

矯正治療費は数十万円以上します。

20～30代の方で費用を一括で支払うことが難しいという方が多いです。デンタルローンによる治療費の支払いが可能ですので、一括でお支払いいただく必要も、頭金も入れていただく必要もございません。

月々の支払いだけで矯正治療を始めていただけます。（目安：月々１～3万円）

金利がかかりますが、当院では医療用の特別金利ローンを提携しているため、自動車ローンなどと比べて低金利でご利用いただけます。

よくある不満 ５「損はしたくない」

リーズナブルな料金設定

当院の料金設定は少し安めです。

費用は、相談（カウンセリング）にお越しいただければお見積りすることが可能です。実際に、お口の中を拝見して、費用を提示いたします。

他の医院と費用の比較をしたい方は、初診相談（矯正相談）ご活用ください。

お支払いに関して

各種クレジットカードにも対応しております。

また、長期分割の方は最大120回のデンタルローンからお選びいただけます。

医療費控除のご案内

医療費控除とは？

自分自身や生計を一にする家族のために一年間支払った医療費の総額に応じて還付申告すると所得税が還付されるものです。

対象となる医療費

病気を治療するために実際に支払ったすべての費用です。たとえば風邪薬の購入代金、マッサージ代金、通院費（交通費）、寝たきり時のおむつ代などすべてを1年間分加算して申告できます。ポイントは「美容」の為の支出ではなく、「健康維持」のための支出だということです。歯科においては、不正咬合の歯列矯正のように身体の構造や機能の欠陥を是正する目的で行われるものはOK。 対象期間はその年の1月1日から12月31日までに支払った医療費です。

医療費控除対象金額

医療費総額から補填保険金を引き、そこから「10万円」か「所得の５％」のいずれか少ない金額をさらに差し引いたものが控除対象の金額となります。 （年収200万円以上なら「10万円」、年収200万未満なら「所得の５％」とお考えください）

• 補填保険金とは
  • 社会保険などから支給を受ける医療費、出産育児一時金など
  • 医療費の補填を目的として事故の加害者から支払われる損害賠償金や生命保険契約などの医療保険金、医療費給付金など
• 医療費控除により軽減される税額は、その人に適用される税率により異なります。

手続き